「特定の個人を識別できる」という法律の定めは，一目でそれとわかる
ものだけを個人情報としているわけではありあません．

個人情報保護法には，「他の情報と容易に照合ができ，それによって
特定の個人を識別できる情報」も個人情報に含めています．

つまり，顧客名それ自体でなくても，企業内で使っている
（「AB46780-m」などのような）顧客番号・コードは，企業が当然持って
いる顧客名リストと照合すると，簡単に特定の個人が明らかになるため，
個人情報に分類されます．

同様に，照合によって個人の識別が可能となる組合わせには，学校法人に
おける学生番号と学生名簿といったものがあります．

メールアドレスも，特定の個人が識別できると個人情報になります．
本人の名前が含まれているアドレスは個人情報です．
また「xyz@kojin.ne.jp」のようなアドレスも，他の情報との照合に
よって本人が確認できると個人情報になります．

これらも含め，メールアドレスは個人情報として取り扱う方が望ましいと言えます．